業務用の3Dプリンターを選ぶとき、カタログで比べるのはプリント速度、造形サイズ、本体価格でしょう。どれも大事ですが、運用を始めてから効いてくるのは、たいていカタログに大きく書かれていない項目です。個人利用では気にならず、法人では導入の成否を分ける。その3つを挙げます。

当社が運営するKyoto Makers Garageは2017年の開設以来、さまざまな方が3Dプリンターを使う場所となっています。受託案件の試作から治具や什器の内製、教材づくりまで、私たち自身も日々使っています。

当社はチェコPrusa Research社の正規代理店でもあります。そんな当社が、自分たちの運用とお客様とのやりとりから見えてきた勘所を整理しました。

この記事で取り上げる3つの視点
見落とし1:データが通る経路
見落とし2:買ったあとのコスト
見落とし3:材料を選ぶ自由度
Kyoto Makers Garage の作業スペース。開設以来、業務で3Dプリンターを使い続けている
Kyoto Makers Garage の作業スペース。開設以来、業務で3Dプリンターを使い続けている

見落とし1:データが通る経路

1つ目は、設計データをどこに通すかです。

近年はクラウド連携を中心に据えた製品が増え、遠隔操作・監視や複数台の管理は楽になりました。ただ製造業や研究機関では、「設計データやお客様から預かったデータを無闇に外部サーバーに送信できない」という社内規定が壁になる可能性があります。

見るべきは、クラウドを使うか否かの二択ではありません。どこを通って、誰のサーバーに届くのかです。メーカー自身が運営するサーバーに直接送る形なら、送信先を特定できます。第三者の分散したクラウド基盤を経由する形だと、どの国のどの設備を通ったのかを自社で示せません。監査で問われるのは後者です。

設計データの経路は大きく3通り。クラウド経由でも、メーカー自身のサーバーに直接届くのか、第三者の分散基盤を通るのかで「送信先を特定できるか」が変わる
設計データの経路は大きく3通り。クラウド経由でも、メーカー自身のサーバーに直接届くのか、第三者の分散基盤を通るのかで「送信先を特定できるか」が変わる

規定が厳しい現場では、ローカル完結かオフライン運用しか通らないこともあります。オフライン運用はSDカードやUSBメモリで手渡しするのが一般的ですが、記録媒体の持ち込み自体を制限している会社も多く、その場合はPCとUSBケーブルで直結して動かせる機種が選択肢になります。

また、あわせて見たいのが透明性です。ファームウェアやソフトウェアが公開されている機種なら、通信の経路を確かめる手段があります。自社で読める人がいなくても、第三者の検証結果を参照できれば、説明がしやすくなります。

ポイント
「クラウド対応か」ではなく「送信先を自社で特定し、説明できるか」で見る。規定に照らすのは、情報システム部門と一緒に。

確認すべきこと

見積りの段階でメーカー・販売店に聞いておく
ローカルネットワークのみ、あるいはオフライン(記録媒体の手渡し、PCとのUSB直結)での運用が可能か
クラウドを使う場合、送信先はメーカー自身のサーバーか、第三者の分散基盤か
データの経路や保存先を、自社で確認する手段があるか

見落とし2:買ったあとのコスト

2つ目は、買ったあとに払い続けるコストです。止まったときに早く戻せるか、数年後に買い替えずに済むか。この2つで見ます。

前者は修理の話です。本体をメーカーに送り返している間、その分の業務は止まります。構造やパーツ情報が公開されている機種なら、消耗品の交換や軽微なトラブルは社内で片づけられます。

ただし手を動かす人が社内にいてこその話です。窓口が1つで保証範囲も明確なメーカー一括保守のほうが現実的な会社もあり、社内に誰がいるかで決まります。

金額として大きいのは、後者です。業務での使い方は数年で変わります。試作だけだったものが治具の製作に広がる。扱う材料が増える。さらにデジタル工作機器は数年で新機能が追加されたり、性能が向上したり、ソフトウェアからのサポートが切れたりします。そのとき、本体を買い替えるしかない機種と、手持ちの機械に手を入れて対応できる機種では、数年後の支出が変わります。

ノズルを替える。材料を自動で切り替えるユニットを足す。ノズルごと交換できるユニット(ツールヘッド)を増やす。樹脂以外、たとえば液状シリコーンの造形に替えられる機種もあります。1台の機種を10年近くアップグレードし続けて、常に最新の機能を使い続けることのできる機種もあり、KMGでも最初期に買ったプリンタを更新しながら使い続けることができています。

3年目に2台目を買うのと、ユニットを1つ足して同じ機械を使い続けるのとでは、総額が一桁違うこともあります。

保守部品は単体で入手でき、自分で交換できる。写真:Prusa Research
保守部品は単体で入手でき、自分で交換できる。写真:Prusa Research

構造と部品情報の公開は、「壊れたときに直せる」だけの話ではありません。会社の変化に機械を合わせていけるかが、長期のコストを決めます。逆に、用途が変わる見込みがないなら拡張性に払う理由はなく、必要な機能だけの機種を安く買うほうが合理的です。管理面でも1台を継続して使い続けられるので、機材追加や除却の事務手続きも減らすことができます。

ポイント
本体価格ではなく「止まった日数」と「数年後の買い替え」を含めた総額で比べる。拡張の余地に払うかどうかは、用途が変わる見込みで決める。

確認すべきこと

保守・修理の条件として見積り時に聞いておく
故障時にパーツ単位で購入・交換できるか、本体ごとのセンドバック修理になるか
自社に手を動かせる担当者がいるか。いない場合、メーカー保守でどこまでカバーされるか
消耗品や交換パーツを、数年後も入手できる見込みがあるか
用途が変わったときに、本体を買い替えずに拡張できる余地があるか

見落とし3:材料を選ぶ自由度

3つ目は、必要な材料を扱えるか、そして自由に選べるかです。

業務での出番は試作や治具の製作が中心で、同じものを何千個も出力する機械ではありません。だから、「速く大量に刷れるか」より、その仕事に必要な材料で刷れるかが先に来ます。

一般価格帯の機械はPLAやPETGが中心ですが、業務では熱や屋外に耐える樹脂、炭素繊維入りの高強度樹脂、ゴムのように曲がる軟質樹脂、水に溶けるサポート材が要る場面が出ます。

こうした材料には機械側の条件が付きます。反りやすい樹脂には加熱された密閉空間(チャンバー)、繊維入りの樹脂にはノズルを削るため摩耗に強いノズル。対応材料一覧に載っていても、追加購入が必要なことは珍しくありません。見積りの段階で「この材料を使うのに、ほかに何が要りますか」と聞いておくとよいでしょう。

純正フィラメント(材料)に認証チップが入っていて、純正以外だと一部の機能が制限される機種もあります。どちらが良いとも言えません。純正に揃えれば品質が安定し、設定の手間も少なく、責任の所在もはっきりします。銘柄を選べるなら、比較の余地があり、供給が止まったときに代替を探せます。

使える材料の幅が広いと、用途に合わせて選び分けられる。写真:Prusa Research
使える材料の幅が広いと、用途に合わせて選び分けられる。写真:Prusa Research
ポイント
「対応材料の数」ではなく「自社の用途に要る材料を、追加費用と縛りなしで使えるか」を見る。使いたい材料は具体名で挙げて聞く。

確認すべきこと

使いたい材料を具体名で挙げて聞いておく
自社の用途に必要な材料に対応しているか
その材料を扱う条件(チャンバー加熱・摩耗に強いノズルなど)が本体に含まれるか、別売か
純正以外のフィラメントを使えるか。認証チップなどの縛りがあるか
材料ごとの検証済み設定(プロファイル)が開発元から提供されているか

この3つが当てはまらないケース

  • 初期費用の安さを最優先する場合。 構造の公開性や拡張性にコストを払う理由は薄くなり、運用の工夫でリスクを回避することになります。
  • 機器の面倒を見る担当者が社内にいない場合。 メーカーが一括で面倒を見る体制のほうが向いており、業務で使い方が変わったりした場合、メーカー担当者を呼び付けて対応することになります。
  • 設計データを社外に送ることに制約がない場合。 使用するデータが公知のものであったり、自身が権利を持つデータで権利の行使を厭わない場合などです。オープンでないクラウド前提の運用で困らないなら、1つ目は気にしなくて構いません。

まとめ

カタログを横に並べても、この3つは比較できません。逆に言えば、メーカーや販売店に聞けば答えが返ってくる項目です。検討の初期に聞いておけば、導入後に「そんなはずではなかった」と言わずに済みます。

視点 聞くこと
1. データが通る経路 送信先を特定できるか
2. 買ったあとのコスト 自社で直せるか。用途が変わっても機械を変えていけるか
3. 材料を選ぶ自由度 必要な材料を自由に選んで使えるか

合同会社TSUKUMでは、3Dプリンターの導入相談を無料で受けています。「自社の規定でこの運用は可能か」「見積りの構成は用途に対して過剰ではないか」といった疑問に、お話を伺ってお答えします。

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